「教員になろうと思ってるけど、給料ってどれくらいもらえるんだろう？」
そんな疑問を持っている大学生のみんなへ。
今回は、27歳・公立中学校教員の僕が、リアルな給料事情を正直に公開します。
そして、”資産形成のしやすさ”という視点から、教員という仕事の強みも一緒に伝えたい。
本気でコツコツ続ければ、教員でも金融資産5,000万円を目指せる。（と僕は信じている）そんな未来をイメージしてもらえたらうれしい！
筆者プロフィール
年齢：27歳
勤続年数：6年目（他府県→2025年4月に大阪に異動、前職での経験はそのまま継続して給与に反映されるよ）
勤務地：大阪府内（都市部）
家族構成：独身
27歳・公立中学校教員のリアルな給料
実際の2025年4月の給与明細をもとに公開！
- 総支給額：333,861円
- 手取り額：276,168円
（※通勤手当・住居手当・特殊勤務手当は5月分に加算予定。住民税も5月から引かれます。）
ボーナスは年2回（6月と12月）で、年間約4.4か月分。
これを合わせると、年収約570万円になることが見込まれるよ。
教員の給料はどう決まる？
教員の基本給は、「俸給表」というルール表に基づいて毎年コツコツ昇給していくんだ。
僕は今、2級37号給（教員は基本1年で4号ずつ上がるペース）。1号が約2,000円だから月8,000円（年間にすると約10万円程度）昇給するイメージかな。
さらにいろいろな手当がプラスされる。
もらっている主な手当
- 地域手当：基本給の10％（総務省のデータベースで決定されており、地域の物価や賃金がもとになっている。僕は前勤めていた自治体から比べると、基本給ベースで2万円アップした）
- 住居手当：家賃5万円→月22,000円支給予定
- 通勤手当：自転車通勤→月2,000円支給
- 特殊勤務手当：休日部活動（2時間で1800円、4時間で3600円）
- 義務教育等教員特別手当：月3,300円支給（人材確保法に基づく）
- 教員調整額：基本給＋地域手当の4％
これを踏まえるとさっきの総支給額333,861円に、住居手当・通勤手当・特殊勤務手当を加えると月収368,000円になる。（ここから住民税＋所得税＋社会保険料が引かれて、手取りになるよ）
残業代について
さあ世間でもよく話題に上がる残業代のお話だ・・・。教員には残業代が支給されないのは有名だよね。その代わり「教職調整額」として、基本給の4％分が毎月上乗せされている。
これは「残業代の前払い」みたいなもので、働いた時間数に関係なく一律。
現状4％だけど、2030年ごろを目標に10％へ引き上げる方向で国が動いている。期待したいね。
教員の給料で資産形成できるのか？
結論から言うと、できる。
もちろん爆発的に給料が増える職業ではないけれど、
- 昇給のペースが読みやすい
- ボーナスもほぼ確実にもらえる
- 景気に左右されにくい
- 転職せずに長く勤め続けられる
この4つが揃っているから、時間をかければ”小金持ち”になる再現性はかなり高いと思ってる。だから僕もこの職業を選択したんだ（もちろん仕事自体が好きってのもあるけどね）。
たとえば、
- 毎月少しずつでも積立投資を続ける
- ボーナスの一部を資産運用にまわす
- 家賃など固定費をなるべく抑える
これだけで、20代後半からスタートしても30代・40代で金融資産5,000万円は十分狙えます。
（むしろ教員って、コツコツ型の資産形成とめちゃくちゃ相性いい職業なんだよね。）
教員の資産形成のモデルケースについては、また別のブログで書きたいと思ってる！
まとめ
教員の給料は、「派手さはないけど安定感バツグン」。
本気で資産形成に取り組めば、普通の会社員よりも堅実に小金持ちに近づけるポテンシャルを秘めている。
給料面で迷っている大学生には、
「収入の伸びよりも、”コツコツ積み上げられるか”を大事にできるなら、教員はめちゃくちゃいい選択だよ」
と伝えたい！
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